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高速通信を特徴とする5G(第5世代移動通信システム)の商用サービスがついに日本でも始まった。2020年3月25日開始のNTTドコモに続き、KDDIが3月26日に、ソフトバンクが3月27日に相次ぎ開始し、大手3社のサービスが出そろった。楽天モバイルは2020年6月のサービス開始を予定している。

 各社はこれまでプレイベントなどで5Gを盛り上げてきた。だが、新型コロナウイルスの影響で旗艦店店頭などでの開始イベントを見送ったこともあり、出だしは盛り上がりを欠いている。家電量販店を含めて5G対応端末の売り場に客足は少ない。

NTTドコモが2020年3月に開いた記者向け5Gデモの会場。新型コロナの影響で、入場人数を制限しながらの開催となった

NTTドコモが2020年3月に開いた記者向け5Gデモの会場。新型コロナの影響で、入場人数を制限しながらの開催となった

 盛り上がりを欠いた大きな要因の1つがサービス提供エリアの狭さだ。3社ともに開始当初の基地局数は数百局の規模にとどまるだけでなく、対応エリアの多くが街の一部区画や特定の施設内など、「点」に限定され、「面」で広がっていない。

 例えばソフトバンクやKDDIの場合、東京都千代田区での対応エリアは「神田錦町の一部」「大手町の一部」など飛び飛びになっている。基地局の整備に最も積極的とみられていたNTTドコモに至っては、飛び飛びどころか、対応エリアを公共施設やNTTドコモショップなど約150施設に限定した。事実上、屋外での5G利用を後回しにした格好だ。

「干渉問題」がネックに

 3社の5G対応エリアの狭さから判明したのは、5Gならではの基地局整備の難しさだ。5Gが使う3.7ギガヘルツ帯や4.5ギガヘルツ帯は4Gが主に使う800メガ~2ギガヘルツ帯よりも電波の回り込みが弱い。

 さらにソフトバンクとKDDIが使う3.7ギガヘルツ帯は放送などの用途で使う衛星通信と干渉する。両社は5Gエリアに衛星通信の地上局がないことを確認したり地上局の使用者と調整したりする手間がかかっているようだ。

 事実、ソフトバンクは石川県白山市の一部など、KDDIは北海道河西郡更別村字更南の一部など、人口が多くない場所で5G基地局を整備している。その理由についてソフトバンクは「干渉問題を解決できている地域を優先したケースがある」と説明している。

 干渉問題を受け、2社ともに5Gエリア拡大の切り札と見込むのが、4Gとの周波数共用だ。「DSS(Dynamic Spectrum Sharing)」と呼ぶ技術だ。同じ周波数帯で4Gと5Gの通信を混在できるようにするもので、スウェーデンのエリクソン(Ericsson)やノルウェーのノキア(Nokia)が同技術を使った製品を提供している。

 総務省は2020年秋に4Gと5Gの周波数共用を認める予定だ。技術テストや導入準備を踏まえると、実際に4G用の基地局をDSSに対応させ始めるのは2020年末から2021年ごろになりそうだ。

玄 忠雄 日経クロステック/日経コンピュータ

引用元

https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/00001/03820/